医療の現場であると同時に、研究機関でもある大学病院では、患者を被験者にした「臨床試験（人体実験）」が日常的に行なわれている。「一般的な治療」という名目で、患者自身にそれと知らせずに実行されている実験も少なくない。日本では、医師や製薬会社主導で進められている臨床試験に対して、患者の人権を保護する法制度が十分に整備されていない。こうした状況下で、金沢大付属病院の元患者遺族が、抗癌剤の比較臨床試験を無断で行なわれたとして国を訴えていた訴訟で、金沢地裁は、「臨床試験に対するインフォームド・コンセント」の必要性を認める画期的な判決を下した。同病院の産婦人科医師の「内部告発」を手がかりにしながら、この事件の背後にある、医学研究と患者の「人格権」をめぐる問題の諸層を明らかにしていく。