日本ディープラーニング協会　監修 ディープラーニングをビジネスに生かす知識を問われる 同協会のG検定(ジェネラリスト)　推薦図書 松尾豊・同協会理事長による「ディープラーニング技術年表」収録 ディープラーニングは確かに実際のビジネスに溶け込み、商品やサービスでの活用が始まっています。 それによって業績を向上させた企業もあれば、社会課題の解決に結びつけている会社も実在します。 その最先端の実践的な事例を紹介しました。本書に「実践編」と付したのはこうした理由からです。 本書の最大の特徴の1つが、「ディープラーニングビジネス活用アワード」の受賞6プロジェクト全てを子細なケーススタディで紹介していることです。 日本ディープラーニング協会と一緒に、2019年春から準備を進めてきたものです。 エントリーはやや大手企業に偏重したきらいはありましたが、まさに腕自慢の実力派ぞろいでした。 大賞のキユーピーの食品加工で原料を検査する「AI食品原料検査装置」に始まって、楽天の自動翻訳プロジェクトである「Rakuten Translate」、 荏原環境プラントが進める「ごみ焼却プラント運転自動化プロジェクト」、水処理など流体向けAI分析のAnyTechの「水質判定AI『DeepLiquid』」、 保育園向けITサービスのユニファの「写真自動判定システムによる保育士の業務負荷軽減」、パッケージデザインのプラグの「パッケージデザインの好意度スコアを予測するAIサービス」の6事例を本書にまとめました。 できるだけ載せないようにしたケースもあります。 ディープラーニングといえば画像認識とばかりに、熟練工の目の代替として活用する事例は少なくない。 ただその点だけを極めても、効果の最大値は当該人件費の削減分にしかなりません。 結果として幼稚園児の笑顔が増える、あるいは静脈産業の支えになる、 といった大きな社会的意義をディープラーニングには持たせたい。そんな思いで作りました。 受賞6事例を含めた計26事例を、本書ではディープラーニング活用の効果で4つに分けました。 まず「商品開発・業界構造を変える」。 次が「消費者のデマンドに応える」。 そして「働き方を改革する」。 最後が「不正・異常を検知、社会課題を解決する」。 また資料的価値が高い、日本ディープラーニング協会理事長の松尾豊氏がまとめた「ディープラーニング技術年表」そして「インターネットでいうと1998年」も収録。 全編にわたって同協会の理事が一文字ずつ、とりわけ技術的な側面からアドバイスしてくれた貴重な書である。ぜひご覧になっていただきたい。