現実味を増してきた世界食料危機と食料安全保障問題を解決し、日本農業を再建するには、貿易における強者の論理を排し諸国民の食料主権確立運動と連帯し、アメリカの食料の傘＝日米同盟からの脱却とＴＰＰ不参加を貫く必要があることを多角的に論証。